| 中文摘要 | 第3-4页 |
| 要旨 | 第5-9页 |
| 1 序論 | 第9-13页 |
| 1.1 研究目的 | 第9-10页 |
| 1.2 研究方法 | 第10-11页 |
| 1.3 論文構成 | 第11-13页 |
| 2 先行研究 | 第13-25页 |
| 2.1 中日の外国語授業におけるデジタルプレゼンテーション教授法について | 第13-20页 |
| 2.1.1 日本の外国語授業におけるデジタルプレゼンテーション教授法 | 第13-17页 |
| 2.1.2 中国の外国語授業におけるデジタルプレゼンテーション教授法 | 第17-20页 |
| 2.2 デジタルプレゼンテーション教授法の理論的根拠 | 第20-23页 |
| 2.2.1 コミュニカティブアプローチ | 第20-21页 |
| 2.2.2 社会構成主義 | 第21-22页 |
| 2.2.3 タスク中心教授法 | 第22-23页 |
| 2.3 先行研究のまとめと本稿の立場 | 第23-25页 |
| 2.3.1 先行研究のまとめ | 第23页 |
| 2.3.2 本稿の立場 | 第23-25页 |
| 3 デジタルプレゼンテーション教授法について | 第25-39页 |
| 3.1 デジタルプレゼンテーション教授法の定義と分類 | 第25-27页 |
| 3.1.1 定義 | 第25-26页 |
| 3.1.2 分類 | 第26-27页 |
| 3.2 相応理論についての分析 | 第27-34页 |
| 3.2.1 タスク中心教授法について | 第28-32页 |
| 3.2.2 評価理論 | 第32-34页 |
| 3.3 構造と効果 | 第34-39页 |
| 3.3.1 構造 | 第34-36页 |
| 3.3.2 効果 | 第36-37页 |
| 3.3.3 デジタルプレゼンテーション教授法の効果を実現するための前提条件 | 第37-39页 |
| 4 重慶大学日本語科大学生におけるデジタルプレゼンテーション教授法の応用の現状 | 第39-55页 |
| 4.1 アンケート調査について | 第39-41页 |
| 4.1.1 調査の概要 | 第39页 |
| 4.1.2 アンケート調査問題集の設定について | 第39页 |
| 4.1.3 調査結果についての基本分析 | 第39-41页 |
| 4.2 応用の現状及び問題点 | 第41-51页 |
| 4.2.1 応用の現状について | 第41-43页 |
| 4.2.2 問題点について | 第43页 |
| 4.2.3 応用の現状と問題点に基づく仮説 | 第43-44页 |
| 4.2.4 仮説を検証するための回帰分析 | 第44-51页 |
| 4.3 教育カリキュラムとデジタルプレゼンテーション教授法の応用の現状との相違 | 第51-55页 |
| 4.3.1 教育カリキュラムによるデジタルプレゼンテーション教授法応用への要求 | 第51页 |
| 4.3.2 教育カリキュラムによる初中級、高級レベルの学生への要求の相違 | 第51-52页 |
| 4.3.3 教育カリキュラムとデジタルプレゼンテーション教授法の応用の現状との相違 | 第52-55页 |
| 5 デジタルプレゼンテーション教授法の応用を向上するための対策 | 第55-61页 |
| 5.1 学生側 | 第55-58页 |
| 5.1.1 デジタルプレゼンテーション教授法を実施する目的を理解すること | 第55-56页 |
| 5.1.2 プレゼンを客観的に評価すること | 第56页 |
| 5.1.3 プレゼン能力を確実に向上すること | 第56-57页 |
| 5.1.4 積極的に教師や経験を持つ人とコミュニケーションすること | 第57-58页 |
| 5.2 教師側 | 第58-59页 |
| 5.2.1 初中級と高級レベルの学生を区別してプレゼンの要求を設定すること | 第58页 |
| 5.2.2 情報収集の方法を学生に教えること | 第58-59页 |
| 5.2.3 評価に対する指導と推進すること | 第59页 |
| 5.2.4 デジタルプレゼンテーション教授法の実施に対するコントロール能力を高めること | 第59页 |
| 5.3 学校側 | 第59-61页 |
| 5.3.1 教育カリキュラム内容を徹底すること | 第59-60页 |
| 5.3.2 日本語科学生の総合能力を高めるための授業を増設すること | 第60-61页 |
| 6 終わりに | 第61-63页 |
| 謝辞 | 第63-65页 |
| 参考文献 | 第65-69页 |
| 添付資料?アンケート調査問題集 | 第69-79页 |
